「理想の住まい」を思い描き、言葉にし、それを図面に落とし込む——。 
住宅購入という人生の大きな意思決定において、このプロセスは本来、もっと楽しく、もっと対話的であるべきだ。しかし現実には、要望のヒアリングから初期提案までに時間がかかり、その間にお客さまの熱量が下がってしまうことも少なくなかった。 

こうした長年の課題に対し、大和ハウス工業と燈が共同で開発したのが、新築戸建住宅の最適なプランをAIが即時に提案する「AIプランコンシェルジュ」だ。大和ハウスが持つ2,000を超える住宅プランから、敷地条件や法令制限、家族構成やライフスタイル、さらには動線や感覚的な好みまで。これまで経験や勘に頼らざるを得なかった要素を、AIがリアルタイムに「見える化」する。 

目指したのは、人をAIに置き換えることではない。AIは描く時間を短縮し、営業はお客さまの想いに寄り添う時間を増やす。若手でもベテランと同じ品質で提案できるこの仕組みは、現場にどのような変化をもたらし、家づくりの未来をどこへ導こうとしているのか。 

今回は、プロジェクトを推進した大和ハウス工業の和田哲郎上席執行役員、山口課長、そして開発をリードした燈の丸尾恭四郎に、「AIプランコンシェルジュ」の開発背景と現在地、そしてこれからを聞いた。 

2,000超のプランを「その場で」——AIプランコンシェルジュとは？ 

ーー まずは、「AIプランコンシェルジュ」の概要を教えてください。 

山口氏：新築戸建住宅をご検討されているお客さまとの商談時に、建設地情報やご要望、ご予算などを入力すると、AIが当社の規格住宅・セミオーダー住宅「Smart Made Housing.」の膨大なプランの中から、最適な候補を即座に提案するツールです。プランは2,000以上ありますので、経験に依存せず「その場」で提案できる点が大きな特徴です。 

ーー 実際の商談では、どのように使われているのでしょうか？ 

山口氏：まずは、当社の営業担当がお客さまにご家族構成や休日の過ごし方、趣味といった背景から伺います。最近はペットを飼われている方も多いので、名前を聞いて「◯◯ちゃんのお部屋」と表現するだけでも、提案体験の温度が上がります。 

さらに、現在の住まいの不満点や家づくりを考え始めた理由などを丁寧に確認します。ここを曖昧にしたまま新居を建てると、同じストレスを抱えてしまう可能性があるので、とても大切なプロセスです。 

ーー 建設地条件や法令面の確認も、同じ流れで扱えるのですか？ 

山口氏：はい。住所を入力すると、建ぺい率・容積率・用途地域といった規制条件が自動で反映されます。敷地を描画し、駐車スペースや隣地後退距離（建物を隣地境界線から離す距離）を設定したうえで、複数の土地候補を登録することも可能です。同じ要望に対して、土地ごとに最適なプランを即座に提案できるようになります。 

ーー 検索結果は、適切なプランが出るだけではないと伺いました。 

山口氏：各プランについて、なぜその候補が選ばれたのか、要望に対して「当てはまっている点」「当てはまっていない点」をAIが説明します。さらに、建物全体の特徴や各空間の解説まで自動生成されるので、若手でも正確に説明できますし、ベテランにとっても資料作成の時間が大きく削減されます。 

「属人化」を超えるために——開発の背景と、燈に託した理由 

ーー 開発することになったきっかけや課題について教えてください。 

和田氏：現在、当社の注文住宅契約の約半数が「Smart Made Housing.」になっています。2,000以上という豊富なプラン数が好評をいただいている反面、当社にとっては一つの課題にもなっていました。経験豊富な営業であればより良いプランをすばやく判断できますが、そこにはどうしても経験やスキル差が出てしまっていたのです。 

お客さまにとって本当に最適なのか、営業自身が不安を抱えながら提案してしまうケースもありました。その差を埋めるために、AIの力を活用したいと考えたのが出発点です。 

ーー 数ある選択肢の中で、燈に開発をご依頼いただいた理由についても教えてください。 

山口氏：以前から画像解析AIのPoCをご一緒しており、技術力の高さを実感していました。特に図面認識の分野は、対応できる会社が限られています。その中で、どんな相談をしても「できない」と言わず、前向きに取り組んでくれていました。そういった姿勢も含めて、信頼できるパートナーだと感じ、依頼することに決めたのです。 

ーー 依頼を受けたとき、どのように感じましたか？ 

丸尾：当社が創業当初から磨いてきた図面認識や検索技術を活かせるテーマだと感じました。そこに住宅事業の膨大なノウハウが掛け合わされることで、唯一無二のプロダクトが生まれるのではないかという確信のようなものが生まれ、非常にワクワクしたことを覚えています。 

システム要件定義とAIの精度確認でほぼ毎日議論——「現場で使えるAI」の作り方 

ーー 開発はどのように進めたのでしょうか？ 

山口氏：要件定義にとにかく時間をかけました。営業プロセスを細かく分解し、「ここで何ができるとうれしいか」を一つひとつ整理していきました。要件定義のミーティングだけでも1カ月以上はかかったかなと思います。 

ーー 技術面で難しかったポイントについて教えてください。 

丸尾：ほぼ毎日議論をしていたのではないかなと思います。チームを組んで役割やタスクを分散する「スクラム開発」の手法を採用し、短いサイクルで試作品を出しながらフィードバックをいただきました。AIの精度に合わせたUI設計を進める必要があり、そこは難易度が高かったですね。 

敷地形状の自由度が高い分、アルゴリズムも複雑になりますが、それでも「現場で使える」インターフェースに落とし込むことを重視しました。

2カ月で全国の営業担当の約7割が利用——「新人が契約できる」現場の変化と、さらなる進化 

ーー 運用開始後、現場での活用状況はいかがですか？ 

山口氏：利用開始から2カ月で全国の注文住宅営業担当の約7割が利用し始めています。こういったデジタルツールの浸透率としては非常に速いペースです。特に1〜3年目の若手営業の利用が目立っているのも特徴で、新人が契約に至った事例も出始めています。 

ーー 和田様は、現場の変化をどのように見られていますか？ 

和田氏：若手でも即座に提案できるようになり、お客さまと楽しみながら商談ができているという声も聞こえてきています。受注率だけでなく、人材育成や組織面でも効果が出てきていると感じています。 

ーー 開発者として、手応えをどのように感じていますか？ 

丸尾：リリース直後は不安もありましたが、実際に活用され、成約につながった事例も出てきたと聞くと、やってきて良かったと心から思います。大和ハウス工業様の住宅事業に貢献できることは、日本の産業に貢献しているという実感にもつながります。 

ーー 2026年には新機能も予定されているそうですね。狙いについて教えてください。 

山口氏：このツールで実現したいのは、規格住宅でも自由設計と同等の提案体験を提供することです。そのために大きく3点を進化させます。 

1つめは、業界で初めて、敷地全体を含めた戸建住宅のゾーニング情報をベースとしたプラン検索を実装※したこと。間取りは「部屋の配置」だけでなく、玄関からキッチンへの動線などの「組み合わせが重要」で、そこを扱えるようになります。 
次に、敷地描画の使い勝手と検索性能の向上。最後は、商談履歴をストックし分析することで、真に求められるプランを開発していくことです。どのようなゾーニングのプランが不足しているかも見えてくると想定しています。 

※2026年1月時点、燈株式会社調べ。国内の主要な戸建住宅のプラン検索システム、間取り作成ツール19件を対象とした調査による

ーー今後の展望も教えてください。 

山口氏：蓄積されたデータをAIで分析し、属人的な感覚ではなく「世の中が求めるプラン」を開発し、増やしていきたいです。将来的には、フリーコメントや音声データ、画像生成なども活用し、営業の負担をさらに軽くしながら、お客さまと想いを語り合う時間を増やしていけるような方向に進化させたいですね。 

ーーありがとうございます。最後に、「住まいの未来」について一言お願いします。 

和田氏：AIプランコンシェルジュは、単なる設計支援や営業支援のツールではありません。私たちの家づくりのプロセスそのものを変えていく、革新的な取り組みだと考えています。 

これまで住宅営業は、図面作成や条件整理に多くの時間を割かざるを得ませんでした。しかし本来は、お客さまがどんな暮らしを望み、どんな価値観を大切にしているのかに向き合うべき仕事です。AIが「描く時間」を担うことで、人は「考え、寄り添う時間」を取り戻せる。その変化は、お客様の体験価値を大きく高めると感じています。 

また、経験や年次に左右されず、誰もが高い品質で提案できるようになることは、現場だけでなく住宅業界全体の底上げにもつながるはずです。この取り組みを通じて、AIと人が協働する「新しい家づくりのスタンダード」を築いていきたいと考えています。